『経験者」って何がどの程度できる人?

事業内容や職種、仕事内容で違う。求人広告をよく読み込んで求められる経験を把握しよう。

一般的には、求人の募集職種と同じ業界の職業経験者である方が「経験者」となります。

また介護・医療では、業界経験も含めて求めるケースもあり「介護業経験者優遇」「福祉経験者歓迎」などの記述も目立つ。 

実際、役立つ「経験」の中身はさまざま。

たとえば、志望職業が「未経験」でも、これまでと業務が同じ対象となる利用者が同じ・必要な基本スキルが同じなどの例では、

その実務経験を評価してくれる法人が多いです。

求人広告の内容をよく把握して、それまでの経験を生かしてその仕事で応用できるのなら積極的に面接で伝えましょう。

 

会社が求める「経験の中身」

一般事務

「重視するのはワード、工クセルを使った文書作成や集計などの経験。

入力だけでなく、見やすさを考慮した書類作成の経験がほしい。

また仕訳や元帳作成、小口現金扱いなどの簡単な簿記。

電話応対や接客などの対人業務は、再トレーニングの必要がないこと。

勤続年数が短い人の場合は 研修の経験なども代替要素として考慮します。

 

相談業務

利用者様やご家族様からの相談受付を行えばおおよそ実力レベルがわかります。

電話応対や処理内容を聞くとおおよその実力レベルがわかる。

経験年数や職歴が豊富であれば有利。

介護制度や福祉制度の知識があること。

 

介護職

経験者というのは、業界経験者のことを指す事が多い。

また重要な選考基準になるのが職業姿勢。

どんな利用者でも積極的にコミュニケーションができるのか。

目標や達成度なども聞き、実力レベルと同時に業務とマッチするかを判断。

介護スキルは初任者研修レベルであればOK、業務を行いながらスキルを身につけることも可能。

 

看護職

看護師で未経験者は比較的低い。

経験者がの中でも、看護長や管理職などで後輩指導の経験は実力レベルの目安になります。

そのほか経験年数や職歴なども判断基準となります。

 


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